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<2歳児死亡>母親と同居男を傷害容疑で逮捕…大阪府警(毎日新聞)

 大阪府警門真署は28日、同居女性(19)の長男(2)に暴行しけがをさせたとして、傷害の疑いで無職の少年(19)を逮捕した。長男は同日、搬送先の病院で死亡が確認された。府警は傷害致死の疑いもあるとみて、29日に長男を司法解剖し、死因を調べる。少年は「(この日は)拳で胸を3回殴り、頭を壁にぶつけた」と認めているという。

 逮捕容疑は今月中旬から下旬、門真市上島町の自宅マンションの一室で、同居女性の長男に繰り返し暴行し、全身打撲などの傷害を負わせた、としている。門真署によると、少年は28日未明ぐったりした長男を抱いて、約1キロ先の同府寝屋川市にある、かかりつけの小児科医院へ歩いて連れて行った。院長(76)が119番。長男は同日午後3時半ごろ、搬送先の病院で死亡が確認された。急性硬膜下血腫の疑いという。少年と女性は中学の同級生で、昨年7月ごろ同居を始めた。

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<B型肝炎>福岡地裁でも和解勧告 札幌地裁に続き(毎日新聞)

 集団予防接種で注射器が使い回されたことが原因でB型肝炎ウイルスに感染したとして、患者ら133人が国に総額47億5200万円の損害賠償を求めた「B型肝炎九州訴訟」で、福岡地裁(西井和徒裁判長)は26日、原告・被告双方に和解勧告した。全国10地裁で係争中のB型肝炎訴訟で、和解勧告は12日の札幌地裁に続き2例目。相次ぐ和解勧告は国に和解に向けた本格的な対応を迫ることになりそうだ。

 原告側弁護団によると、西井裁判長は次回期日(5月17日)をめどに和解協議に応じるか否かの検討を双方に促した。和解協議に入る場合は具体的な救済内容の協議を進めたいとの意向も示した。

 勧告対象は今月24日に第9陣で提訴した原告11人をのぞく原告122人。幼少時に国による集団予防接種を受けてB型肝炎ウイルスに感染したり、集団予防接種が原因でB型肝炎ウイルスに感染した親から母子感染したとされる。

 B型肝炎を巡っては、最高裁が06年6月、注射器の使い回しを放置したとして国の責任を認め、原告5人の勝訴が確定している。

 国内には推計100万人前後の感染者がいるとされるが、国は感染の因果関係が明確でないとして一律救済を拒否。そのため患者らは08年3月の札幌地裁を初めとし、東京や福岡など全国10地裁に順次提訴。26日現在、全国の原告数は419人となっている。

 厚生労働省は「福岡地裁からの提案については政府部内で対応を検討する」とのコメントを出した。

 ×   ×

 和解勧告を受け、原告側は福岡市内で記者会見。小宮和彦・九州弁護団長は札幌地裁に続けての和解勧告について「被害者・原告の声を裁判所が聞き届け早期に和解解決するよう国に求めた」との見方を示し「国は即刻和解協議に入るべき」と指摘した。また、谷口三枝子・全国原告団代表は「札幌、福岡と続けての和解勧告で国の逃げ道はふさがれた。既に全国で9人の原告が死亡した。もう待てない」と述べ一刻も早く和解協議に応じることを国に強く求めた。

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<10年度予算>24日に成立へ 参院本会議(毎日新聞)

 参院議院運営委員会は23日の理事会で、10年度予算案を24日夕の参院本会議で採決することを決めた。民主、社民、国民新の与党3党などの賛成多数で可決、成立する見通し。参院事務局によると、24日の成立は戦後5番目の早さとなる。

 10年度予算案は24日午前の参院予算委員会で、鳩山由紀夫首相と全閣僚が出席して締めくくり質疑を行った後に採決。その後、同日夕の参院本会議でガソリンの暫定税率の水準維持や、たばこ税引き上げを盛り込んだ税制改正法案などの予算関連法案とともに採決される。【鈴木直】

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<新銀行東京損賠訴訟>旧経営陣が争う姿勢 1回口頭弁論(毎日新聞)

 ずさんな融資を繰り返し経営難に陥らせたとして、新銀行東京(東京都新宿区)が旧経営陣の仁司(にし)泰正・元代表執行役と丹治(たんじ)幹雄・元執行役に計5億円の賠償を求めた訴訟の第1回口頭弁論が18日、東京地裁(菅野博之裁判長)で開かれ、仁司氏らは全面的に争う姿勢を示した。

 銀行側は、仁司氏らが05年の開業以降「スコアリングシステム」と呼ばれる自動審査システムを使って中小企業向け融資を展開したため回収困難な融資が続出したのに、抜本的な対策を取らず経営悪化を招いたと主張している。

 丹治氏は弁論前に会見し「都議会の承認を得たマスタープランをベースに運営したもので、執行陣の意思決定権限にはおのずから限界がある。業務執行に携わった一人としての責任は感じているが、賠償責任を追及される立場にはない」と話した。

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 徳島県阿南市の武市敬博さん宅で家族3人が死亡、1人がけがを負った火災で、県警捜査1課と阿南署は15日、殺人と現住建造物等放火などの容疑で、この家に住む長男で無職和博容疑者(35)を逮捕した。 

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 東京都三鷹市にある東京大学の寮への建造物侵入容疑で逮捕された男が所持していたリュックサックの中身について「5、6年前に生まれ、すぐに死亡した赤ん坊を入れている」と供述していることが11日、捜査関係者への取材で分かった。 

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再開へ、準備進む「もんじゅ」=原子力機構が内部を公開-福井(時事通信)

 日本原子力研究開発機構は11日、年度内の運転再開を目指して作業中の高速増殖炉「もんじゅ」(福井県敦賀市)の内部を報道関係者に公開した。
 1995年のナトリウム漏れ事故以来運転停止中のもんじゅは今年2月、国から運転再開の了承を受け、現在福井県と敦賀市が再開の可否を検討している。
 原子力機構は、再開に向けた作業が続く原子炉周辺や、ナトリウム漏えい事故が起きた2次冷却系配管室を公開。配管室では、担当者が事故後に設置されたナトリウムによる火災を抑える窒素ガス注入設備などを紹介し、安全対策を強調した。 

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<枝野担当相>事業仕分け第2弾対象選定開始 50法人公表(毎日新聞)

 枝野幸男行政刷新担当相は9日午前、「事業仕分け第2弾」の対象とする公益法人の選定のため、法人を所管する官庁へのヒアリングを内閣府で始めた。「天下りを受け入れている」など七つの基準に該当した3852法人のうち、複数に該当した290法人について事業内容などを聴取する。また、枝野氏は閣議後会見で290法人のうち、過去の国会審議や会計検査院の指摘で問題視された50法人の名前を公表した。

 ヒアリングは非公開で行われ、枝野氏に加え、民主党の蓮舫参院議員、寺田学衆院議員ら昨年の仕分け第1弾に参加した国会議員の「仕分け人」が2班に分かれた。部屋の前には省庁の職員が列をなしてヒアリングを待った。約1週間、1法人につき10~15分程度かけて説明を受け、仕分け対象を絞り込む。

 ヒアリングに先立ち枝野氏は仕分け人を前に「個別(の法人)を問題にするにとどまらず、公益法人と政府との関係そのものを本質的に変えていく出発点、切り口として第2弾を進めていきたい」とあいさつした。

 対象は(1)公費支出が収入の半分以上で天下りを受け入れ、財産額が10億円超の「国依存型」(国丸抱え法人)(2)法令で権限を付与され、天下りを受け入れ、財産が10億円超の「権限付与型」(独占法人)--などの四つの類型を基準として選ばれた。

 枝野氏は閣議後会見で、実名を公表した50法人は「原則として(仕分け対象になる)可能性は高い」と述べた。50法人の中には、公共工事の調査業務で談合したとして02年に立ち入り検査を受けた「経済調査会」(内閣府と国土交通省が共管)や、道路特定財源から事業収益を得た上で、計約2100万円の職員旅行費を負担していた「公共用地補償機構」(国交省所管)などが挙がっている。【影山哲也】

 ◇9日発表した50の公益法人◇

 ▽内閣府所管=経済調査会▽警察庁=日本交通管理技術協会▽金融庁=全国信用保証協会連合会▽総務省=行政情報システム研究所、電波産業会、テレコム先端技術研究支援センター、テレコムエンジニアリングセンター、地方自治情報センター、日本情報処理開発協会、日本データ通信協会、自治体衛星通信機構▽法務省=民事法務協会▽外務省=国際農林業協働協会、日本国際協力センター▽文部科学省=大日本蚕糸会▽厚生労働省=日本食品衛生協会、全国社会保険協会連合会、医療機器センター、安全衛生技術試験協会▽農林水産省=全国農地保有合理化協会、畜産技術協会、配合飼料供給安定機構、日本森林技術協会、海外林業コンサルタンツ協会、マリノフォーラム21、都市農産漁村交流活性化機構、中央果実生産出荷安定基金協会、日本穀物検定協会▽経済産業省=日本建設機械化協会、新エネルギー財団、河川環境管理財団、建材試験センター▽国土交通省=全日本トラック協会、航空保安施設信頼性センター、国土技術研究センター、先端建設技術センター、公共用地補償機構、公園緑地管理財団、ダム水源地環境整備センター、道路新産業開発機構、道路環境研究所、道路空間高度化機構、ベターリビング、住宅保証機構、住宅管理協会、道路システム高度化推進機構、民間都市開発推進機構▽環境省=自然環境研究センター、産業廃棄物処理事業振興財団、日本環境整備教育センター

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進学塾「名進研」社長、3千万円脱税容疑(読売新聞)

 東海地方の大手進学塾「名進研」を運営する「教育企画」(名古屋市西区)の豊川正弘社長(60)が不動産取引で得た所得を申告せず、2005年分までの2年間で、計約1億円の所得を隠し、所得税約3000万円を脱税したとして、名古屋国税局から8日、所得税法違反容疑で岐阜地検へ告発されたことがわかった。

 豊川社長は既に修正申告を済ませており、同地検は在宅起訴する方針だ。

 関係者らによると、豊川社長は名古屋市の中、中村、西区の3か所に所有する不動産の売却や、賃貸によって得た所得を税務署に少なく申告し、所得税を免れていた。

 隠した所得は、豊川社長名義の口座で管理し、教育企画へ貸し付けたり、有価証券の購入費に充てたりしていたという。読売新聞の取材に対し、豊川社長は「国税局と見解の相違はあったが、修正申告に応じた」と話した。

 同国税局は07年6月、強制調査(査察)に着手。豊川社長はこの査察時に提示された「差押顛末(てんまつ)書」2通を破ったとして、岐阜地裁に公用文書毀棄(きき)罪で在宅起訴された。同地裁は同年12月、懲役1年、執行猶予2年(求刑・懲役1年)の有罪判決を言い渡した。

 教育企画のホームページなどによると、同社は愛知、岐阜両県で36の進学塾を展開。私立幼稚園の運営や、私立小学校の設立を目指す「学校法人名進研学園」などで作る名進研グループの中核会社で、1985年に設立された。

 岐阜パルコ(岐阜市)の跡地を購入するなど積極的な土地売買でも注目を集め、09年9月期の売上高は約33億3500万円。豊川社長自身も05年分まで毎年のように高額納税者として公示されていた。

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<改正放送法>抜本的見直し メディアの資本規制強化(毎日新聞)

 政府は2日、通信と放送の融合を進める改正放送法など関連法案を公表した。今通常国会に提出する。インターネット経由の番組配信など、通信と放送の垣根を越えたサービスに対応するため、現在の通信・放送関連の8法を4法に再編する。新聞やテレビなど複数メディアへの出資を制限する「クロスオーナーシップ規制」の見直しについて、3年以内の検討が付則に加わるなど、メディアの資本規制強化を目指す原口一博総務相の意向が反映された内容になった。

 1950年の放送法施行以来、60年ぶりに通信・放送分野の法体系を抜本的に見直す。

 放送設備を保有して番組制作をする事業者しか地上放送に参入できない仕組みを、設備を持たない番組制作事業者も参入できるように改める。各社共同で設備投資をできるようにして負担を軽減するためだ。

 複数の放送局への出資を制限する省令「マスメディア集中排除原則」の一部を法制化する。出資比率の上限については、広告収入の減少と地上デジタル放送への移行対応で経営難にあえぐ地方の放送局に配慮して、現在より緩和して出資を受けやすくする方針だ。その一方で、法制化することで厳格に適用する。

 また、同一資本が新聞社、テレビ局、ラジオ局を支配する「クロスオーナーシップ」の規制については、改正放送法案の付則に「3年以内に制度のあり方を検討する」と明記した。ラジオやテレビの放送局開設時に、新聞社が出資して開局を支援した経緯もあり、規制は事実上、新聞社に対する出資規制の意味を持つ。原口総務相は「新聞社と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえば、民主主義のもとである批判も生まれない」と発言し、規制強化の意向を示している。

 通販番組の増加が問題視されたことを踏まえ、地上テレビや一部の衛星(BS)放送に教養、教育、報道、娯楽、公告など種別ごとの放送時間の公表も義務づける。【中井正裕、望月麻紀】

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 タレントのMEGUMIさん(28)が東京都渋谷区で乗用車を運転中、歩行者と接触事故を起こしていたことが5日、警視庁原宿署への取材で分かった。接触された20代の女性は足を打ち軽いけが。MEGUMIさんにけがはなかった。

 同署によると、1日午後3時ごろ、同区神宮前の路地でMEGUMIさんの乗用車が近くを歩いていた女性に接触した。

 同署は後日、2人から事情を聴く方針。

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 第26回全国年賀はがきコンクール(毎日新聞社、日本書写能力検定委員会主催、総務省、文部科学省、郵便事業株式会社、毎日書道会後援)の受賞者が決まった。幼児から一般まで2万3493点の応募があった。上位入賞者は次の通り。(敬称略)

 《総務大臣賞》小西優多郎(神戸市立本山南小2)▽谷内杏樹(東京都練馬区立光が丘第六小4)▽長澤朋佳(埼玉県入間市立金子小6)▽樋口友紀(大分県日出町立日出中2)▽坂本理恵(千葉県立佐原高3)▽中里彩香(東京都・立教大1)《特別名誉大賞》西城研(東京都北区)《手紙文化振興賞》河野菜央(千葉県船橋市・たきのい幼稚園)▽赤穂朋花(神戸市・ホザナ幼稚園)▽山下夏歩(東京都羽村市立羽村西小1)▽奥田みらの(神戸市立本山第一小3)▽竹村紗季(大阪市立桜宮小5)▽松島実紀(群馬県館林市立第二中1)▽今泉直美(群馬県明和町立明和中3)▽市川佳奈(栃木県立宇都宮女子高1)▽鈴木菜月(静岡県・浜松学芸高2)▽小柴麻衣子(東京都青梅市)

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路上に男性の遺体=ひき逃げで捜査-警視庁(時事通信)

 1日午前1時ごろ、東京都東大和市南街の路上で、人が血を流して倒れていると110番があった。警視庁東大和署員が駆け付けたところ、60代とみられる男性が頭部から血を流して倒れており、約50分後に搬送先の病院で死亡が確認された。
 現場には車の部品とみられるプラスチック片が散らばっており、同署は男性の身元確認を急ぐとともに、死亡ひき逃げ事件として捜査している。
 同署によると、男性は車道でうつぶせに倒れていた。上は緑色のジャンパーに、下は灰色のスラックスをはいており、近くにサンダルが転がっていた。
 ブレーキをかけた跡は確認されていない。 

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 北教組事件で陣営の幹部らが逮捕された翌日の2日午前も、小林議員は報道陣の前に姿を見せなかったが、午後4時10分頃、来年度予算案を採決する衆院本会議場に秘書を伴って現れた。

 待ち受けた報道陣のフラッシュを浴びた小林議員は、声を震わせながら「応援してくれた多くの方に本当に申し訳ない」などと謝罪し、「罪状」を「ジョウザイ」と言い間違えるなど動揺を見せた。

 本会議終了後、衆院議員会館の事務所でも読売新聞の取材に応じたが、「金銭の授受があったことや、事務所の維持が困難だったことは、知らなかった」と事件への関与は否定した。

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『少林少女』(しょうりんしょうじょ)は、2008年4月26日に公開された日本映画。概要監督は『踊る大捜査線』で知られる本広克行、主演は柴咲コウ。『少林サッカー』で脚本・監督・主演を務めたチャウ・シンチーが、エグゼクティブプロデューサーとしてクレジットされている。本広と製作者の意向により撮影手法、合成方法等は「極秘」とされており、「広報」「ブログ」等でもあまり具体的な製作過程は公開されていない。山崎、乙黒、蒲生らをはじめとして出演者女優の多くが特撮番組出演経験者であるのも特徴的。また柴咲コウが単独主演するのは「着信アリ」以来4年ぶりである。キャッチコピーは、「彼女に日本は狭すぎる。」。注意:以降の記述で物語・作品・登場人物に関する核心部分が明かされています。ストーリー中国、少林拳武術学校で三千日の修行を終えた凛は、日本へ帰路に着く。しかし、そこで見たのは廃墟となった道場だった。必死にあるものを探しながら、訪ねた中華料理店で、師匠の岩井(江口)に出会う。彼の元にいたミンミンに誘われ、国際星館大学、女子ラクロス部に入る。そこで、驚異的な身体能力をみせる凛。現れたのは田村(岡村)、そして岩井だった。道場の事、ラクロス部のコーチになった理由の解らないまま、凛は初試合に臨む。しかし、彼女はある理由からスタメンに入れず、チームの一員・あさみの怪我で後半から入るも個人プレーをしてしまう。ばらばらになるラクロス部。その数日後、凛は、少年サッカーの輪に入る。「チームワーク」という言葉を理解していく時、バラバラになったチームに一体感が戻っていく。道場も、チームも再建出来そうになった時、車の窓越しにすれ違っていた大場との因縁が訪れる。道場を自ら破門にした岩井の「心」を理解した凛は、大切な仲間を守る為に最後の戦いへと、大学に向かう。キャスト 女子ラクロス部員が通う国際星館大学(ロケ地・静岡県立大学)。劇中ではCG処理で建造物が描き加えられている。国際星館大学女子ラクロス部桜沢凛(背番号0,AT):柴咲コウ清水真実(背番号1,MF):山崎真実近藤あさぎ(背番号2,MF):工藤あさぎ北野佳奈(背番号3,AT):原田佳奈黒岩えり(背番号4,AT):乙黒えり山田麻由(背番号5,AT):蒲生麻由田伏麻見(背番号6,DF):いとう麻見加地裕子(背番号7,DF):千野裕子琢磨美穂(背番号8,G):千代谷美

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